マツダ関係者以外の方の閲覧はご遠慮ください!

【見たままのマツダ】 関東マツダ営業事例・CX-5商品レビュー・その他

お客様相談センター/コールセンターK氏は顧客の声を受け止めることに消極的でした。止むを得ず、Webサイトを利用して、マツダクオリティに取り組む全てのマツダの人に直接メッセージを届けることにしたものです。内容は適宜更新されます。レビューを含め全ての記事に目を通すことをお奨めします。/2016.01/

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マツダCX-5大成功は諸刃の剣(もろはのつるぎ)。経営陣は成功を次の飛躍の基盤にできただろうか。継続レビューで見えて来るのは不安の未来かも知れない。/2017.01/

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交換した2016年モデルは絶好調だがマツコネ問題だけはクリアできない。今年こそはマツダコネクトアップグレードオプションに期待したい。/2018.01/

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コモンアーキテクチャの功罪

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マツダ・コモンアーキテクチャを理解する上で重要な記事が飛び込んできた。関心があればオリジナルサイト(プレジデントオンライン)を参照して欲しい。文書ボリュームがあるので理解は容易でないが、恐らく業界の人には常識なんだろう。

残念ながらPDFを読んでもプレジデントの記事を眺めても殆ど理解できない。
  1. コモンアーキテクチャとデザインの類似性は別問題ではないか。味とかテイストTasteとか言うものに技術的根拠を与えたらコモンアーキテクチャになるとでもいうのだろうか。
  2. 共通化と流用化は別概念のようだが、五十歩百歩の世界。狙いを理解すれば世代設計と言うべきだろう。狙いはあくまでもメーカー側のコスト対策。その弊害はマツコネを見れば直ぐに分かる。流動的な技術領域では共通化は無理。 
  3. マツダはPDFを見ると社内的なIT化も遅れているかも知れない。事業特性で結構難しいエリアなら課題設定ももっとクリアなものになる筈だが。
  4. デザインの小手先変更(CX5は2年ごとに顔を触っている)を繰り返してせっかくのコモンアーキテクチャで得られたコストメリットを不意にしているのも頷けない。
  5. 類似デザインのプロダクトミックスの是非も難しい。限られたマツダデザインファンを自分たちでシェアするのは事業的メリットはない。
  • マツダの成功は(成功しているとするなら)その要因はパイロットモデルプロダクトCX5の圧倒的成功がその全て。今でも世界レベルの商品で他社の追随は難しい。その他のモデルはCX5を踏襲していったものと考えるのが自然な理解。
  • 後付けの理屈は本当の成功要因を理解できていないからだろう。
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http://president.jp/articles/-/22928

マツダ車はなぜ「みな同じ」に見えるのか
 

8車種でまとまって大手に対抗する

企業経営 2017.8.30

    池田 直渡

    PRESIDENT Online

マツダのクルマは、どれも「みな同じ」にみえる。なぜ車種ごとに個性を出さないのか。そこには8車種すべてのデザインを共通化することで、大手に“台数”で対抗するというマツダの生存戦略がある。しかもその戦略は“見た目”だけにとどまらない。「デザインの共通化」に隠された狙いとは――。
マツダの新世代商品群(3代目アクセラ、3代目アテンザ、4代目デミオ、CX-3、CX-4、CX-5、初代後期からのCX-9、4代目ロードスター)

こんなことを書くと怒られるかもしれないが、マツダの歴史は経営危機の歴史だ。1973年のオイルショックでつぶれかけ、1990年代の多チャネル化構想でつぶれかけ、フォードの支援を受けつつ、2000年代前半までその後遺症に苦しみながら、一部工場の操業停止やそれに伴うレイオフというまさに危篤状態をくぐり抜け、ようやく再生のめどが立った所で、リーマンショックで3度経営危機に陥った。

「もうダメだ!」という死の淵からよみがえるための唯一の出口はコモンアーキテクチャーだった(参考:トヨタを震撼させたマツダの"弱者の戦略" http://president.jp/articles/-/22042)。1908年、米GMが世界に先駆けて導入したプラットフォーム共用という絶対ソリューションは、21世紀に入ってほころび始める。
「部品共用」と「コモンアーキテクチャー」の違い

自動車産業全体がポスト・プラットフォームを希求する中で、マツダが示した新しい解がコモンアーキテクチャーだ。現代の自動車開発は、ハードウエアの物理的生産コストよりも、各種特性を解析して最適化するための基礎研究と、それを個別の製品に合わせて調整するキャリブレーションに膨大なコストが掛かっている。だからシャシーの流用よりも、一度丁寧に行った基礎解析とキャリブレーションを全車種に確実に適用できることが、製品性能向上の面でもコストダウンの面でも重要だ。コモンアーキテクチャーとは言って見れば数学の公式みたいなもので、最終的な答えは変数でいろいろ変わるが、公式は常に変わらない。コモンアーキテクチャーでは全ての問題を同じ公式で解答できるような設計を目指す。

もう少し簡単なたとえ話をしてみる。家庭的な「肉じゃが」を流用してカレーにするのが部品共用。一方、プロの手による最高の「ホワイトソース」を作っておくのがコモンアーキテクチャーだ。このホワイトソースがあれば、シチューでもクリームコロッケでもグラタンでも、どれもおいしくできあがる。肉じゃがは、それだけでも食べられるし、カレーに流用すれば2度おいしいわけだが、当然最初からカレーに最適化して作られたものに及ばないし、流用範囲も限られている。

クルマの設計生産においてこの「ホワイトソース」に当たるものをどれだけ見つけ出し、それを最良の仕上げに持って行くか。ここが腕の見せ所で、緻密な計算がはまれば、性能向上と価格低減を両立できる。さらに継続してホワイトソースを研究して進化させ続ければ、シチューも、クリームコロッケもグラタンも全部がさらに進歩する。

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http://president.jp/articles/-/22928?page=2

マツダ車はなぜ「みな同じ」に見えるのか
 

8車種でまとまって大手に対抗する

企業経営 2017.8.30

    池田 直渡

    PRESIDENT Online

「どれも同じ」には理由があった

話は変わる。アクセラ、アテンザ、デミオ、CX-3、CX-5、ロードスターといった、マツダの新世代商品群(2012年2月以降発売の商品。記事冒頭の写真参照)を貫くデザインを見て、あなたはどう思うだろうか。「どれも同じ」に見えるか、「統一感がある」と思うか。

「どれも同じでつまらない」と言う意見はよく目にするが、それをマツダのデザイン部門トップの前田育男常務にぶつけてみると、ここにもコモンアーキテクチャーの思想が色濃く表れていたのである。

デザインにおけるコモンアーキテクチャーには、工学レイアウトと造形という2つの面がある。日本ではデザインというとモノの形を格好良くする話だと思われがちだが、インダストリアルデザインにおけるデザインとはそこに求められる機能を十全に盛り込んで使いやすくすることまでが含まれる。単純な話、どんなに格好良くても、人が乗れないクルマには意味がない。
「人を理想的に座らせる」とは

クルマに人が収まるということは、当たり前に見えて、実はそう簡単なことではない。現在市販されているクルマも、人間工学的に見て正しい座らせ方ができているものばかりではないのだ。着座した時の目の高さが、フロントウインドーの上端に近すぎるクルマはたくさんある。こういうレイアウトだと、時に信号が十分に見えず運転しづらい、といったデメリットがある。天井と頭の距離に圧迫感を受けないかどうかも重要だ。

さらに大事なのは、座った状態で自然に手を伸ばした時にステアリングが握れ、自然に脚を伸ばした所にペダルがあることだ。特に小型車ではこれがオフセット※しているクルマが多数派だ。

※編注:オフセットする……基準とする点や座標からズレていること。
従来のペダルレイアウトでは前輪があるためにペダルが左側に寄ってしまうが(左)、前輪の位置を前にずらすことにより、コンパクトカーのデミオでも足を自然に伸ばしたところにペダルを配置した(右)。

ペダルがオフセットしているとどうなるか? あなたが今椅子に座っているなら、ブレーキペダルの位置を想定して右足で踏んでみてほしい。そのペダルを少し左にあるつもりで踏んでみると、ペダルの踏み方は内股(うちまた)になるはずだ。かかとよりつま先の方が内側に入る感じ。その状態で、ペダルに一定の力を加えたまま、上体を右や左にねじって見てほしい。特に右にねじった時、ペダルを踏み続けることは難しい。

足先をねじる動作は、人体構造的には大腿(だいたい)部の根元をひねる動作だ。ところがそのねじり幅には最大値があり、加齢と共に可動域が減る。だから例えば高齢者が駐車場の精算機でお金を払おうとしたとき、上体のひねりに釣られて足先が動いてしまい、元の位置が維持できなくなる。その結果、ペダル踏力が落ちる。ブレーキが緩んでクルマが動き出し、慌てた時に踏み間違い事故を誘発する。
理想的なドライビングポジションであれば、ドライバーは素早く動けて、しかも疲れにくくなる。

人間にとって理想的ではないにもかかわらず、なぜペダルがオフセットしているのかと言えば、それは前輪の位置取りに起因している。スペースの限られた小型車の室内空間を広くしようとすれば、ドライバーはできるだけ前に座らせたい。その分、リヤシートが広くなるからだ。しかし小型車のほぼ全てを占めるFF(前輪駆動)レイアウトの場合、エンジンとタイヤの位置関係は動かせない。だからドライバーの着座位置を前進させようとすると、右前輪と干渉してペダルは左に寄るのだ。マツダはエンジンとトランスミッションを新設計して、タイヤの位置を前へ押し出した。こうすることによって、初めて人を理想的に座らせることができたのだ。

マツダはこういう人間工学に基づいた基礎研究を繰り返し、人を座らせるための原則を作り上げた。クルマのサイズや車高によって、座面のサイズや高さは変わるが、人体の構造は変わらない。そういう原則をしっかり研究して、その「公式」を全てのクルマに適用する。デザインにおけるコモンアーキテクチャーとはそういうことだ。

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http://president.jp/articles/-/22928?page=3

マツダ車はなぜ「みな同じ」に見えるのか
 

8車種でまとまって大手に対抗する

企業経営 2017.8.30

    池田 直渡

    PRESIDENT Online

情報認知はどうだろう? 運転中に計器を見る。メーターもあれば、液晶画面に示される車両情報もあり、ナビもある。こうした視認情報に使われる文字は、ほとんどのクルマでバラバラなフォントが使われている。高速で移動しているクルマの中では、文字を早く読み取ることが求められる。フォントの統一は読みやすさのために重要な問題だ。ただ格好良いからという理由で、凝ったフォントを使うことはドライバー中心ではない。機能と見た目どちらを優先するかは言うまでもない。マツダはこのフォントを統一し、情報をゾーニングして運転時に常時必要な情報と、それ以外を分別した。
視線をできるだけ下に下げずに運転しないための「アクティブ・ドライビング・ディスプレイ」。また、メーターのフォントを統一して視認性を向上している。

人を最適に座らせ、認知しやすい情報環境を整えること。当たり前のことのようだが、それでもマツダはようやくそこに到達した。これに関しては、他社との比較において明らかに頭ひとつ抜き出たと言える。
マツダブランドの埋没をどうやって防ぐか

さて今度はクルマの形である。以前の記事(参考:トヨタを震撼させたマツダの"弱者の戦略" http://president.jp/articles/-/22042)で、マツダがフォードに放り出されて、8車種のエンジンとシャシーを一気に新設計しなくてはならなくなったことについて説明した。同じタイミングでデザインにも新たな課題が突きつけられていたのだ。「マツダブランドの埋没をどうやって防ぐか」という課題である。

リーマンショックが起こった2008年、マツダの世界生産は135万台。世界のトップを争うトヨタ、GM、フォルクスワーゲンが1000万台の三つどもえ戦に入る頃、マツダの生産規模はその程度でしかなかった。トヨタの小型車・アクアの国内単月販売数はピークで3万5000台。しかしマツダの最量販車種であるデミオは、ピークで9000台に届かない。

トヨタと同じように、クルマ一台ずつの存在感で争ったら、マツダは埋没してしまう。何しろ国内販売台数でも競合車の4分の1、世界全体のトータルで見たら74分の1しかないのだ。めまいがするほどの差である。

元々決してブランドイメージが高くないマツダが「おっ! マツダも良いな」と言ってもらうためには、一台ずつのデザインを頑張っても勝負にならない。8台のデザインに少ない戦力を分散投資して疲弊した揚げ句「そんなクルマあったっけ?」と言われるのだけは避けなくてはならない。
8本の矢は折れない

マツダはフォード傘下を離脱して以降、「ブランド価値経営」を掲げ、全社のリソースを挙げてブランド価値の向上に邁進した。デザインも当然そこに含まれる。だったらマツダ全体のデザインをコモンアーキテクチャー化して、8車種全部でマツダをアピールするしかない。地元安芸の知将、毛利元就ではないが「8本の矢は折れない」という戦術だ。

こうして出来上がったのが、2012年2月以降発売の新世代商品群に共通する「魂動(こどう)デザイン」だ。前出の前田育男常務によれば、魂動デザインは、最初からデザインのコモンアーキテクチャーを目指したものであり、最高最良のデザインにマツダの全精力を注ぎ、それを8車種全てに適用することを意図していたという。「絶対に埋没しない」――前田常務はそのために魂動デザインと格闘している。

次回は前田常務の言葉を通して、魂動デザインが出来上がっていくまで、そしてそれによってマツダの何がどう変わったのかについて考えていくつもりだ。


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魂動(こどう)デザイン

 初代CX5で具現化させたマツダのデザイン。これは近年デザインの上出来。トルクフルなエンジンとの組み合わせで見かけだけでない完成品と言える。二代目のCX5ではフロントノーズが伸びた分だけテールが寸止まりに見えて全体のバランスは悪くなった。

しかし非力なガソリンエンジンではデザインとのミスマッチ。またCX5以外の車では相性は微妙だ。 

更に言うなら加速時のイメージとクルージング時のイメージはまるで別物。加速時は魂動は共鳴できるが、クルージング時は全く別のコンセプトが必要。

魂動デザインは共通化に都合が良いが、デザインと性能とのアンバランス領域が拡大して全体を平均した満足度は確実に下がる。

あちこちにある住宅展示場のモデルハウスのいいところだけを集めてあたかも一つの家のようにコマーシャルフィルムを作るハウスメーカーがあるが、実際には存在しない住宅のビデオでは話にならない。でも全体のテーストは一貫性があるのだから不思議なものだ。

マツダの快挙!圧縮着火型ガソリンエンジンSKYACTIV-X!時代の流れに間に合ったか?

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マツダの快挙!圧縮着火型ガソリンエンジンSKYACTIV-X!時代の流れに間に合ったか?
  1. ディーゼルの点火方式をガソリンで実現した訳だが実用化がなれば快挙。
  2. ドライブフィールにどのように反映されるか興味深い。 
  3. 問題は化石燃料が否定される中での新技術投入は経営的にはかなりギャンブルになるだろう。トヨタがやるなら吸収できるリスクだがマツダがやれば命懸け。
  4. 新しいエンジンが評価されるには10年の年月が掛かるものだ。魅力的なだけに返って負担にならないか。
  5. それでも新しいエンジンの車に乗りたいという誘惑に駆られる人は少なくないだろう。
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http://www.itmedia.co.jp/business/articles/1708/08/news078.html

2017年08月08日 14時07分 更新
ガソリンとディーゼルの長所融合:


マツダ、ガソリン初の圧縮着火エンジン「SKYACTIV-X」実用化
 

マツダは、ガソリンエンジンで初めて圧縮着火の実用化に成功した「SKYACTIV-X」を開発し、2019年から導入すると発表した。
[ITmedia]

 マツダは8月8日、ガソリンエンジンとしては世界で初めて「圧縮着火」の実用化に成功した「SKYACTIV-X」を開発し、2019年から導入すると発表した。ガソリンエンジンとディーゼルエンジンの長所を融合し、燃費率とトルクの向上を実現するなど、環境性能と動力性能を両立できるという。
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ガソリンを圧縮着火させる「SKYACTIV-X」=マツダの発表資料より

【訂正 「SKYACTIV」表記の誤りを訂正しました。】

 一般にガソリンエンジンの場合、ガソリンと空気の混合気をシリンダー内で点火プラグの火花で着火する。これに対し、ディーゼルエンジンはシリンダー内のピストンで圧縮して高熱になった空気に軽油を噴射することで自己着火させる仕組みで、点火プラグは不要だ。

 マツダが開発した「SKYACTIV-X」は、ディーゼルのように、混合気をピストンで圧縮することで自己着火させる圧縮着火(Compression Ignition)を世界で初めて実用化した。

 従来の火花点火と併用する独自の燃焼方式「SPCCI(Spark Controlled Compression Ignition)」(火花点火制御圧縮着火)により、実用化の課題になっていた圧縮着火の成立範囲を拡大。火花点火と圧縮着火のシームレスな切り替えを実現しているという。
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火花点火を併用することでブレークスルー

 新エンジンのメリットは動力性能と環境性能の両立だ。圧縮着火によりエンジンレスポンスが向上する上、燃費改善のために装備するエア供給機能を活用し、現行のガソリンエンジン「SKYACTIV-G」に比べ、トルクが全域で10%以上、最大30%アップするという。

ガソリンエンジンとディーゼルエンジンの長所を併せ持つ

出足も良くなる

 また混合気を理論空燃比よりはるかに薄くする「スーパーリーンバーン」により、エンジン単体の燃費率は現行SKYACTIV-Gと比べて最大で20~30%程度改善。2008年の同社ガソリンエンジンと比べると35~45%も良くなり、最新のクリーンディーゼル「SKYACTIV-D」と同等以上になるという。

 また、低燃費率の領域が極めて広いというエンジン特性を生かし、ギア比の選定自由度が大幅に広がり、走りと燃費を高次元で両立できるという。
「サステイナブル“Zoom-Zoom”宣言2030」

 マツダは新たに「サステイナブル“Zoom-Zoom”宣言2030」を発表。二酸化炭素(CO2)の企業平均排出量を50年までに10年比で90%削減を目指し、30年までに50%削減を目標に掲げる。

 英仏で電気自動車(EV)化を打ち出す動きがあるが、「今後も世界的に大多数を占めると予測され、CO2の削減に最も効果のある内燃機関の理想を徹底的に追求し、効率的な電動化技術と組み合わせて導入」。一方で、規制がある地域などでEVなどの電気駆動技術を2019年から展開する計画も明らかにした。

 自動運転技術は実証実験を20年に開始し、25年までに標準装備化する。

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SKYACTIV-X

勘違いしてはいけない。ガソリン-ディーゼルも只のエンジンだ。 発表した以上、リリースのタイミングは遅らせてはいけない。間違ってもMRJみたいな無様な事態は回避すべきだ。1年、遅くとも2年。

太いトルクはドライバリティを格段に向上させる。

問題はトランスミッション。今のような朴訥としたものではエンジンが可哀想だ。スポーツ一辺倒では駄目。巡航ドライブの重要度を理解しなければ宝の持ち腐れ。

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(追記)

このスクープが本物なら素晴らしい。マツダは不満だろうがトヨタグループに真っ先にエンジン提供した方が世界戦略上は優れている。トヨタ車の色まで変わってくる。ここでロータリーの二の舞を踏まないことだ。閉塞したデザインやマツコネと心中させてはいけない。

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https://response.jp/article/2017/09/04/299296.html

マツダの革新エンジン「SKYACTIV-X」、採用第一弾は アクセラ か
 

2017年9月4日(月) 08時00分

マツダのCセグメント世界戦略車『アクセラ』(海外名:マツダ3)次期型プロトタイプを、レスポンスの兄弟サイト、Spyder7のカメラが捉えた。現行型のボディによるテスト車と見られるが、注目はボディ側面に書かれた「SKYACTIV-X」の文字。マツダが8月に発表した新世代エンジンの搭載が予告されているのだ。

SKYACTIV-Xは、「HCCI」(予混合圧縮着火)と呼ぶガソリンを希薄燃焼させる技術を採用し、現在の「SKYACTIV-G」よりも約20~30%の燃費向上や30%近いトルクアップが見込める新世代エンジンだ。これまではその制御が難しく実用化されてこなかった。

SKYACTIV-Xは2019年から導入されることが明かされているが、今回のスクープから、その第一弾が次期アクセラとなる可能性が高い。SKYACTIV-Xエンジンを搭載した次期アクセラの燃費は、ハイブリッド車と遜色ない30km/リットル近くまで伸びることが予想される。

今回のプロトタイプから次期型のデザインを想像することはできないが、現行『CX-5』に始まった第2世代「魂動デザイン」を継承するものとなるだろう。しかしリアフェンダーが若干拡げられていることから、次期型ではトレッドが拡大される可能性がある。

10月の東京モーターショーでの出展が公式に予告されているSKYACTIV-X。そこで見られるのはこのアクセラか、はたまた別のスペシャルモデルか…。

《子俣有司@Spyder7》


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<素人考え>

ガソリンよりは燃費は良くてディーゼルには及ばない。トルク感もガソリンよりはあるがディーゼルには及ばない。フィーリングはガソリン車に乗っていたには逞しく感じられディーゼル乗りにはスムーズを感じられるかも知れない。機構が複雑でトラブルに襲われる懸念はある。燃焼モードが2フェーズあるからそのコントロールのノウハウも必要。ツインターボのコントロールと似ているが、CX5も当初は唐突な吹き上がりで苦労した筈だ。素性の良いエンジンも熟成には時間が掛かる。エンジンを改良すればどうしても目が行くのが変速機。

マツダまで中国資本の餌食にならなければいいが、なんとなく不安がよぎる。昔の悪夢が蘇る。夢のロータリーエンジンは憧れの一つだが、気が付いたら時代が求める価値観の外に出ていた。デザインとエンジンに拘っているが(実際に車を購入した理由の一つになっているが)、ある日突然、只の古いものの象徴になるかも知れない。

もはや大衆車路線は無理かな?

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マツダは何にチャレンジしているのか?



トヨタ-マツダ提携を解説する記事がまた一つ。周辺事情を理解するには良く纏まっている。モータージャーナリストとは違った視点で全体が捉えられていてとても分かり易い。更なる掘り下げというか本質へのアプローチは今後も期待したい。注目したジャーナリストだ。

さて、

トヨタの失敗は差別化と標準化という二律背反に対するアプローチミスに他ならない。ハイブリッドのパッケージ化、モジュール化、他社へのOEM提供のスピードがあまりに遅すぎた。

トヨタもマツダもスポーツに拘り過ぎて大事な時間を無駄遣いしてしまったのではないか。ハイブリッドの先にEVを捕らえればやることは自ずと明確になるがそれらの成果を見ることはない。小手先のデザインを弄って目先を変えて駄目だろう。

今後のキーワードであるAIやIoTやを踏まえた真のコネクトを感じさせるものが、両社の提携で生まれて来ると期待するのは早計か?。

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トヨタの500億とマツダの500億では意味が違う。マツダは米国拠点が念願。それの道筋が出来たので意味は大きい。トヨタにとってはトヨタの技術成果を展開するルートを拡大できたということだろう。

しかし、戦略の骨子である次世代ビークルに対する道筋は何も開けていない。新しい枠組みのEV+AIに対しては両社ともどちらかと言えば出遅れ組だ。この2つが組んでもメリットは何もない。あと何枚かカードが必要だろう。

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http://gendai.ismedia.jp/articles/-/52531

トヨタとマツダが資本提携に踏み切った「やむに止まれぬ事情」
 

実は、国家レベルの利害衝突が背景に…

 

町田 徹
経済ジャーナリスト
   
「積極的な挑戦」はあくまで一側面

豊田章男・トヨタ自動車社長と小飼雅道・マツダ社長は8月4日、そろって都内で記者会見し、連携強化のため、従来の業務提携から資本提携にステップアップすることに合意したと発表した。それぞれが相手方に500億円ずつ出資する。

提携強化の目玉は、4年後をめどに米国で新たな合弁の製造工場を稼働させることだ。豊田社長は、「(今年初めに米国生産の拡充を迫った)トランプ米大統領の発言はまったく関係ない」と否定したものの、保護主義化する米国で持続的なプレゼンスの拡大を狙っていることは明らかである。

また、具体的内容は今後詰める段階だが、EV(電気自動車)の共同技術開発を協力分野に盛り込んだことも重要だ。
マツダの小飼雅道社長提携を発表するマツダの小飼雅道社長 photo by gettyimages

この背景には、米、英、仏、中、印など自動車市場の大きな国々で、両社が強みを持つハイブリッド車を含むガソリン車やディーゼルエンジン車などを締め出す動きが加速していることがある。

しかし、これらの施策は地球温暖化対策(CO2の排出削減策)として見た場合、勇み足で逆効果になりかねない乱暴な政策だ。トランプ大統領の保護主義とさほど変わらない、筋悪の政策にふり回されているのが実情と言っていい。

両社の資本提携には、自動車のコネクテッド化(常時通信機能を装備すること)、IoT(Internet of Things、モノのインターネット)化、自動運転化といった歴史的なイノベーションへの前向きなチャレンジという積極的な側面と同時に、拙速な諸外国の規制で守勢に立たされ、やむにやまれぬ側面があることを抑えておきたい。
IoT化やAI化の加速に危機感

世界の自動車産業はいま、「ドイツ人のカール・ベンツがガソリンエンジンで走る三輪自動車『パテント・モトールヴァーゲン』を作り、その関連特許をすべて取得した1886年以来約130年ぶり」とか、「米国人のヘンリー・フォードが『T型フォード』の大量生産を開始した1908年以来約110年ぶり」と言われる、大変革期に直面している。

それには、幅広い変化が含まれる。IoT技術とAI(人工知能)を組み合わせて行う自動運転のような純粋なイノベーション(技術革新)を契機に、グーグルやアップル、アマゾンのような異業種が既存の自動車メーカーにとってかわるのではないかといった産業間競争の加速、消費者が自動車を所有せずに必要な時だけ借りて使うシェアリング・エコノミーの登場など、社会構造まで一変させかねない潮流だ。

今回のトヨタとマツダの提携強化に関するプレスリリースには、4つの具体的な合意内容が記されており、その第3の項目である「コネクテッド・先進安全技術を含む次世代の領域での協業」が、大変革期のIoT化やAI化の流れのなかで、両社が連携していこうという戦略に当たる。

売り上げ規模がトヨタの8分の1以下のマツダにとって、自社の研究開発費だけで単独開発をしていくことは容易ではない。一方、自社技術を広く普及させ、その技術を使った自動車市場を作り、競争を優位に進めたいトヨタにとって、マツダは願ってもないパートナーだ。この面で、間違いなく両社の利害は一致したと言える。

連携強化にあたって、巨大なトヨタがM&A(企業の合併・買収)によって一方的にマツダを飲み込んでしまうのではなく、対等な関係作りにこだわっているのも、日本的あるいはトヨタ的な経営の特色だ。

そのため、両社は平等に500億円ずつの相互出資を行うという。この結果、トヨタはマツダの発効済み株式の5.05%を、同じくマツダはトヨタの0.25%を取得することになる。具体的な出資は、新株や自社保有の自社株の第3者割当に応じる形で行う計画だ。

http://gendai.ismedia.jp/articles/-/52531?page=2

トランプ政権への「忖度」も

調達した資金の使途は、両社がトランプ政権下の米国で置かれている厳しい状況を浮き彫りにしている。というのは、2社合計で1000億円を調達し、これを2021年の稼働を目指す米新工場(投資額16億ドル、4000人規模の雇用を想定)の建設費の一部に充当すると明言しているからだ。

ここで想起せざるをえないのが、トヨタのメキシコ工場新設問題だ。そもそも、同社は2015年4月、メキシコ中部のグアナファト州に約10億ドルをかけて新工場を建設し、約2000人を新規雇用して、小型車カローラを年20万台程度生産する計画(2019年稼働予定)を公表していた。

そこに登場したのが、米国第一主義や保護主義を掲げるトランプ大統領だ。今年1月の就任前から、米国の貿易赤字縮小を掲げて、海外からの輸入削減や内外企業の製造拠点の米国への移転・新設を迫っていた。

ところが、豊田社長は1月5日、「(企業が)工場建設をひとたび決めた以上は、雇用と地域への責任がある」と強調、メキシコ工場の建設計画を見直す考えはないと表明したのである。

しかし、トランプ氏は臆面もなくゴリ押しするタイプだ。即座にツイッターで、トヨタのメキシコ新工場建設は「あり得ない」(No way)ことで、「米国に工場を作るか、さもなければ高い関税を支払え!」と恫喝した。

トヨタはこの反応を受け、これまた即座に、今後5年間に米国で100億ドルを投資する計画を発表。さらに、4月10日には、ケンタッキー州の完成車工場に13億3000万ドルを追加投資する方針を打ち出した。

後者の発表文では、「私の政権下での景況感の改善に、製造業が確信を持っていることの何よりの証拠」というトランプ大統領の歓迎コメントを紹介し、軋轢の激化を回避せざるを得なかった。
トヨタの豊田章男社長マツダとの提携を発表するトヨタの豊田章男社長 photo by gettyimages

今回のマツダとの新工場建設に関し、豊田社長は「北米での最適な生産体制を見直した。その結果、(カナダからメキシコに生産移管する予定だった)カローラを新工場でつくることにした。(米国生産を求めた)年初のトランプ大統領の発言はまったく関係ない」とやんわりかわしている。

しかし、保護主義化する米国での安定的な成長のために、現在5割程度という米国での現地生産比率をさらに高めておきたいという、トヨタの意図は明らかだ。

マツダにも似たような事情がある。というのは、マツダが北米に工場を保有しているのはメキシコだけで、米国向けにはメキシコや日本から輸出しているからだ。

トランプ政権下では、米国内での直接的な雇用への貢献が大きくないと通商問題として標的にされかねないだけに、マツダがトヨタ以上に米国現地生産の重要性を痛感していてもおかしくない。
EVへの早期移行に慎重だった両社

もう一つ、注目されるのが、「トヨタ、マツダの混成チームで開発体制を構築し、基盤技術を強化していく。時期が来れば、米新工場でEVを生産することも検討する」(豊田社長)と、言い回しは慎重ながら、両社がEV分野での協業を視野に入れたことだ。

トヨタはこれまで、戦略面でEVへの早期移行に慎重で、ガソリンエンジンとモーターを組み合わせたハイブリッド車の世界的な普及にこだわってきた。EVには電気を貯蔵する大型バッテリーが必要だが、現状では価格が高価で、高級車以外に搭載しにくいからだ。

一方のマツダも、独自開発のクリーン・ディーゼルエンジンに社運を賭けてきた。しかし、ドイツ車メーカー各社のとどまるところを知らない不正発覚のとばっちりで、すっかりディーゼルエンジンが悪者にされてしまい、その将来性を危ぶまれている状況だ。

はたして、両社は磨きをかけてきたハイブリッドやクリーン・ディーゼルをあっさりと捨ててしまうのだろうか。

http://gendai.ismedia.jp/articles/-/52531?page=3

自国産業保護をめぐる利害衝突

勘案すべき点は、各国の容赦のない規制変更という「外圧」である。

米国では、2018年実施のカリフォルニア州を先頭に、従来型のハイブリッド車を「エコカー」の定義から外す計画だ。これは、ハイブリッド車がガソリンエンジンを使っており、CO2排出がゼロにはならないという理由からだ。

同州の規制をモデルに、中国も、販売する自動車の一定割合以上を環境にやさしい「新エネルギー車」にすることを義務づける規制を導入する構えだ。

昨年9月公表の導入案によると、新エネ車の販売を補助金で促すこれまでの制度を撤廃。代わりに、販売割り当てを達成できないメーカーにペナルティを科すという。

肝心の新エネ車のリストに、中国メーカーが弱く日本メーカーが強いハイブリッド車が含まれていないことから、この規制は体のいい日本車締め出し策ではないかとの見方も根強い。
中国で広がるカーシェアリング中国では電気自動車を用いたカーシェアリングビジネスが郊外まで広がっている photo by gettyimages

また、フランスとイギリスは先月、ガソリン車とディーゼル車の販売を2040年以降禁止すると発表した。大都市の大気汚染が深刻で、乗り入れ規制や公共交通機関の利用優遇策を講じてもなかなか実効が上がらないことが背景という。

しかしそれは建前に過ぎず、EUで一人勝ちのドイツ経済を牽引する、ドイツ車メーカー各社を狙い撃ちにしたとの見方も絶えない。これらメーカーのディーゼルエンジン車で、燃費不正や窒素酸化物排出量の偽装が相次いで露呈したことに業を煮やしたとの見立てもある。

さらに、インドが先月実施した税制改革に伴う自動車関連税の簡素化で、ハイブリッド車が優遇対象から外れたことも、同国市場の急成長が見込まれているだけに、大きな影響があるとみられる。

こうした各国の規制変更では、自国企業に有利な施策が採用されるケースが目立つ。

また、EV車のみを優遇する政策は、EV車が動力源として他所で発電した電気を充電する必要があるという現実を、あまりにも軽視している。

たとえば、中国やインドは、発電に占める旧式の石炭火力の比率が圧倒的に高い。石炭火力はCO2排出量が多いので、地下埋設を始めとしたCO2の排出抑制策が不可欠だが、両国はほとんど抑制策をとっていない。このため、世界的に見てもCO2排出の元凶となっている。

中国やインドが現状のまま、CO2排出量の少ないハイブリッド車を排除してEV車にシフトをすれば、電力不足とCO2排出量急増の両面のリスクが高まることになる。

ここまで見てきたように、保護主義にしろ、政治利用されやすい環境対策にしろ、海外で日本車メーカーが直面する政治リスクは高まる一方だ。にもかかわらず、日本政府は相変わらず頼りにならない。

華やかな演出のもと、都内の高級ホテルで発表されたトヨタとマツダの提携強化の舞台裏には、自国産業保護をめぐる国際的な利害衝突が存在することを見落としてはならない。


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こちらの記事も面白い。マツダの価値観、文化の一つが感性とされるが、トヨタの技術陣がマニュアル化されて本質を忘れていく中でマツダの文化は貴重なものに見えたのだろう。

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http://monoist.atmarkit.co.jp/mn/articles/1708/07/news062.html

2017年08月07日 14時00分 更新
電気自動車:


章男社長「電気自動車の味つけは難しい」、トヨタが期待するマツダの商品企画力
 

トヨタ自動車とマツダは、業務資本提携に関する合意書を締結した。互いに500億円を出資することにより、トヨタ自動車に対するマツダの出資比率は0.25%に、マツダに対するトヨタの出資比率は5.05%となる。
[齊藤由希,MONOist]

業務提携から資本提携に発展。笑顔で握手を交わす2人の社長

 トヨタ自動車とマツダは2017年8月4日、東京都内で会見を開き、業務資本提携に関する合意書を締結したと発表した。互いに500億円を出資することにより、トヨタ自動車に対するマツダの出資比率は0.25%に、マツダに対するトヨタの出資比率は5.05%となる。

 両社は2015年5月に業務提携を結んでおり、資本提携にまで踏み込むことにより協力関係をさらに深化させる。具体的には、米国での生産合弁会社の設立や、電気自動車(EV)のプラットフォーム・コネクテッド技術・先進安全技術の共同開発、商品補完の拡充を進める。

 トヨタ自動車 社長の豊田章男氏とマツダ 社長の小飼雅道氏は、口をそろえて「未来のモビリティ社会は自動車業界だけでは作れない。GoogleやApple、Amazonといった新しいプレーヤーもモビリティ社会を良くしたいという情熱を持っている。彼らと競争し、協力し合うことが重要」と話す。

 その一方で、「自動車は主役としてモビリティを支えてきた自負がある。自動車メーカーはとことんクルマにこだわらなければならない」(豊田氏、小飼氏)、「これはクルマを愛する者同士がもっといいクルマを作っていくための提携。クルマをコモディティにはさせない」(豊田氏)と業務資本提携の意義を説明した。
米国に新工場
マツダの小飼雅道氏
マツダの小飼雅道氏

 トヨタ自動車とマツダは、米国に折半出資の生産会社を設立する検討を進めることで合意した。生産能力は30万台規模で、生産する車種は、マツダが北米市場に新しく導入するクロスオーバー車と、トヨタ自動車の北米向け「カローラ」だ。2021年の稼働を目指す。投資額は16億米ドル(約1770億円)で、雇用は4000人を想定している。

 トヨタ自動車はカローラの生産を米国に集約し、建設中のメキシコ・グアナファト工場での生産車種はカローラから「タコマ」に変更する。ピックアップトラックの生産を増強することにより、北米全体で年間40万台を生産できるようにする。マツダはメキシコ工場で「アクセラ」「デミオ」を生産し、米国・中南米・欧州向けに展開している。トヨタ自動車との合弁会社による新工場によって、マツダは北米事業の強化につなげる。
電気自動車の味つけは難しい?
トヨタ自動車の豊田章男氏
トヨタ自動車の豊田章男氏

 EVプラットフォームの共同開発は、「将来や各国の規制など見通しが難しい中で、変化にフレキシブルに対応できる体制を準備する狙いがある」(小飼氏)。車種は、乗用車やSUV、小型トラックなど幅広く候補に入れて検討していく。

 プラットフォームやパワートレイン、それらの生産工程も含めたトヨタ自動車のクルマづくりの構造改革「TNGA(Toyota New Global Architecture)」の取り組みと、マツダのコモンアーキテクチャ構想やモデルベース開発の蓄積を持ち寄ることで、EVの基本技術を開発していく。トヨタ自動車が2016年12月に設置した社内ベンチャー「EV事業企画室」もこの共同開発に融合する。

 豊田氏はEVの課題として、重要部品のコスト削減と、走りの味づくりを挙げた。「あるスポーツモデルのEVに乗ってみてほしいといわれて運転したことがある。『EVですね』という感想で、特徴を出しにくいと思った。ブランドとしての味を出すことが挑戦になっていく」(豊田氏)と、個性や走りを重視する方針を示した。

 トヨタ自動車はマツダの商品開発力に期待をかけているようだ。小飼氏は「今後、中長期的に長く提携を継続するには、商品開発がトヨタに評価され続けなければならない」、豊田氏は「マツダが実践してきたクルマづくり、ブランドづくりを電気自動車でどう出せるか」とコメントした。

 この提携以前に、マツダは2019年にEVを投入する商品計画を発表している。約2年の期間でトヨタ自動車との資本業務提携の効果はどこまで反映されるのか。また、マツダよりもトヨタ自動車の出資比率が高いSUBARU(スバル)もEVを開発中で、2021年の製品化を予定している。ダイハツ工業や日野自動車も含め、どのように連携していくのか注目だ。
車載情報機器で再び協力

 今回の提携では、車載用マルチメディアシステムの関連技術の開発も含まれる。マツダは2005年からトヨタ自動車の情報サービス「G-BOOK」を採用、2013年以降は自社開発したシステム「マツダコネクト」を展開している。その後は、フォードとトヨタ自動車が立ちあげたコンソーシアム「スマートデバイスリンク(SDL)」にマツダも参加。SDLはスマートフォンアプリを車内で利用できるようにするオープンソースだ。トヨタ自動車は2018年にSDLを採用した車載システムを製品化する計画となっている。

 また、トヨタ自動車が保有する車車間・路車間通信技術をマツダと連携して普及させていく。トヨタ自動車では「ITSコネクト」として交差点での赤信号や右折時の注意喚起、通信利用型のクルーズコントロールといった機能を提供している。対応車種は、「プリウスPHV」「プリウス」「クラウン アスリート/ロイヤル/マジェスタ」。対応車種と台数が増えることでユーザーも利便性を実感しやすくなる。マツダは、車車間・路車間通信の普及促進に取り組むITSコネクト推進協議会の正会員だ。トヨタ自動車は同協議会の幹事会員を務めている。

 OEM(相手先ブランドによる生産)での商品補完も拡充していく。北米ではマツダからトヨタ自動車向けにデミオベースのコンパクトセダンを供給している。同モデルはマツダのメキシコ工場で生産しており、トヨタ自動車はマツダに対し、応分の設備投資と開発費用を拠出した。

 今後、日本では、トヨタ自動車からマツダに小型商用2ボックスバンを提供する。これ以外にも商品補完の可能性をグローバルで検討する方針だ。


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トヨタ-マツダ資本提携の見方~影の主役は?

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トヨタ-マツダ資本提携の見方~影の主役は?

トヨタ-マツダの提携は 前回2015年の包括提携から一歩進めたものになった。双方500億円の出資を行い米国に新工場建設。

米トランプ政権のbyアメリカン政策に沿う形で米国内に新工場を作ることは特にマツダにとって必達の命題だった筈だ。こともあろうかマツダはロシアに工場を作ってしまった。単に間が悪かったのか経営センスの問題か。

しかし、提携の本命は次世代ビークルであることは疑いない。

次世代ビークルの2大要素は、EVとAIドリブン。化石燃料エンジンが否定されるのは必然の流れ(化石燃料エンジンは例外的な特殊な環境でのみの利用か)。

車の家電化・パソコン化による競争環境の変化、事業モデルの変化は避けたくても避けられない。その時に最も重要なのは量を取ること。デファクトスタンダードを取ることだ。AIモジュール/IoTモジュールは1社開発は無理。IT企業と提携するにも数を持っていなければ不利な提携にされてしまう。グループ拡大は必至命題。次世代ビークルのエンジンはOSが担うかもしれない。下手なIT企業との提携は売れても儲からない事業構造を強いられる。

昔の通産省のように国策で支援が入ることも期待できない。

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車を情報システムとして理解しなおすことがトヨタグループ技術陣に出来るかどうか。その上で正しい経営判断が出来るかどうか。 グーグルが競合か提携先か、大きな判断だ。

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トヨタもマツダもEVの取り組みは遅れている。技術力と言うより戦略上後回しになった。しかし人材育成、技術力の蓄積は遅れたはずだ。脱化石燃料の動きは想像以上に速い。電気機器メーカーがアライアンスに加わってこないと追いつかないだろう。デンソー1社に頼るのでは荷が重い。

日産グループは歴史的に日立と組みことが多いし、三菱も加わって電機系のパートナーには事欠かない。

トヨタは三井グループだから東芝が役割を果たす時だが、もはや余力はないかも知れない。

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http://digital.asahi.com/articles/ASK841SL1K84OIPE001.html?rm=479

トヨタとマツダ、資本提携へ EV共同開発など取り組み

2017年8月4日11時01分

各グループの自動車販売台数

 トヨタ自動車とマツダが資本提携することが4日、分かった。トヨタがマツダに5%程度、マツダはトヨタに数%出資する方向で調整している。環境規制の強化に対応するため、電気自動車(EV)を共同で開発し、米国に新工場を建設することも検討している。

 両社は同日の取締役会で資本提携を決め、午後に東京都内で会見する見通し。自動車業界ではEVや自動運転をめぐる主導権争いが激化しており、協力して開発を進め、効率を高める必要があると判断した。トヨタにとっては自陣営の拡大につながる一方、マツダはトヨタの「後ろ盾」と技術協力を得るねらいがある。

 提携を後押ししたのは、環境対策を加速させている諸外国の潮流だ。米カリフォルニア州は、EVや燃料電池車(FCV)の販売が少ない車メーカーに特別な負担を求める規制を今年後半から強める。中国は2018年にもEVなどの販売を義務づける。フランスと英国は40年までにガソリン車とディーゼル車の販売を禁止する方針だ。こうした流れを見据え、両社はEVの開発を加速させる。異業種を巻き込んだ競争の続く自動運転の分野でも主導権を握りたい考えだ。

 ログイン前の続き両社は10年、トヨタがハイブリッド車の技術をマツダに提供することで合意。15年には環境・安全技術を中心にした提携で合意しており、具体策を検討してきた。

 調査会社フォーインによると、トヨタグループ(ダイハツ工業、日野自動車含む)の16年の世界新車販売台数は1002万台。中国で販売を伸ばすフォルクスワーゲングループ(VW、1008万台)や、三菱自動車を傘下に収めた日産自動車・ルノー連合(960万台)と激しく競り合っている。今回の資本提携により、自動車業界はトヨタ、独VW、米ゼネラル・モーターズ、日産三菱ルノー連合の4陣営が覇権を争う構図がより鮮明になった。

     ◇

 〈トヨタ自動車〉 1937年設立。本社は愛知県豊田市。「プリウス」などのハイブリッド車に強く、2014年に世界で初めて年間の新車販売が1千万台を超えた。豊田章男社長は、創業者・喜一郎氏の孫。17年3月期の純利益は1兆8311億円。

     ◇

 〈マツダ〉 1920年に東洋コルク工業として設立。本社は広島県府中町。67年にロータリーエンジンを実用化したことで知られる。石油危機後、米フォード・モーターの傘下に入ったが、その後、資本関係を解消した。17年3月期の純利益は937億円。

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違った切り口の記事も理解を助けそうだ。両社はもっと深刻な状況にあるかな。

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http://president.jp/articles/-/22788

トヨタがマツダにだけ株取得を認めた理由

これは一方的な「買収」ではない

企業経営 2017.8.8

    池田 直渡

    PRESIDENT Online

8月4日、トヨタ自動車とマツダが資本提携を正式発表した。その内容は相互に約500億円ずつ株式を取得するという異例のものだった。これまでトヨタは、ダイハツやスバルの株式は一方的に取得しており、提携先に株式を取得させたことはない。なぜトヨタはマツダにだけ違う対応をとったのか。自動車ジャーナリストの池田直渡氏が考察する。
トヨタ自動車の豊田章男社長(左)と、マツダの小飼雅道社長(右)

8月4日金曜日夜。都内のホテルでトヨタとマツダによる緊急記者会見が開かれ、2年前から交渉が重ねられてきた提携の詳細がようやく明らかになった。この2社の提携には、どんな意味があるのか。一言で言えば、今回の提携は相互のブランド独自性を重んじながら前例の無い広く深い領域での協業を行うというもので、両社の強い危機感を基調にしたものだ。
過渡期にある世界の自動車メーカー

現在、自動車メーカーを巡る環境は厳しさを増している。すでに独仏英からは内燃機関(エンジンなど)を廃絶するかのような発表がされており、自動運転やコネクティッドカー(車車間通信)など、これまでのクルマの常識を打ち破る新たな技術革新も求められている。

世界最大手を競うトヨタは、巨大化ゆえの悩みを抱えていた。第一に意思決定速度の低下、第二に目的統一の困難さである。豊田章男社長はこれをはね返すべく、強いトヨタになるための布石を次々と打っている。

マツダは「2%の顧客に猛烈に支持されるブランド」を目指し、ここしばらくブランド価値経営を続けてきた。しかし、電動化や自動運転、コネクティッドカーなどの課題をクリアしていくにはリソースが足りない。

こうした相互の事情に鑑みつつ、それを越えるために今回の提携に至ったと考えて良い。

これをワイドショー的に、一方的な吸収合併や蹂躙(じゅうりん)と言う構図で見ると本質を見失う。相互のブランドを尊重する精神の上に築き上げられた提携なのだ。
トヨタが仰天した「アクセラ・ハイブリッド事件」

それを理解するためには、まずはそのスタート地点から話を始めなくてはならない。トヨタがマツダに注目したきっかけは、アクセラ・ハイブリッドによる衝撃的事件だ(参考:「トヨタとマツダが技術提携に至った"事件"」http://president.jp/articles/-/22041)。販売政策上どうしてもハイブリッドモデルが必要だったマツダだが、リソース的にそれを実現することが難しく、トヨタからハイブリッドシステムの供与を受けることになった。
アクセラ・ハイブリッド

ハイブリッド車はブレーキのチューニングが難しい。減速を行いながらエネルギー回生を行うことこそがハイブリッドのキモなので、できる限り電気的な回生ブレーキで減速を行う。しかし、それで全ての状況がカバーできるわけではないので、旧来の物理的ブレーキも共用する。この2種類のブレーキを協働させて減速を得るのだが、これが非常に難しい。ブレーキフィールが不自然になるのだ。

アクセラ・ハイブリッドの開発の中で、マツダは物理ブレーキのばねを作り直し、このフィールを向上させた。試乗して驚いたトヨタのエンジニアはそれをすぐさまトップに上げ、豊田章男社長自らが広島に赴いて試乗し、その優位を確認した。豊田社長はトヨタのクルマの走りに満足していなかった。以後「もっといいクルマづくり」を打ち出して行くのだが、そのきっかけのひとつとしてクルマ作りのあり方、あるいは「もっといいクルマ」の要素のひとつに気付いた原因がこのアクセラ・ハイブリッドである。名古屋に戻った豊田社長は、すぐさま提携の模索を指示し、それが2年後の提携交渉開始発表を経て、4年越しで今回の提携として結実するのである。

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未来のクルマをコモディティにはしたくない

豊田社長は会見の中でこう述べている。「今のトヨタの課題は1000万台を越える企業規模をアドバンテージにするべく、自分たちの仕事の進め方を大きく変革することです。私たちが昨年4月に導入したカンパニー制も、マツダさんと一緒に仕事を進める中で、自分たちの課題が明確になり、『このままではいけない』と踏み出したものだと言えます。マツダさんとの提携で得た一番大きな果実は、クルマを愛する仲間を得たことです。そして『マツダさんに負けたくない』という、トヨタの『負け嫌い』に火を付けていただいたことだと思っております。本日私が皆さまにお伝えしたいことは、両社の提携は『クルマを愛する者同士』のもっと良いクルマを作るための提携であり、『未来のクルマを決してコモディティにはしたくない』という思いを形にしたものだと言えることでございます」。

トヨタは2016年からカンパニー制をひき、各カンパニーにプレジデントを置いている(2016年4月当時のもの)。

コモディティとは一般化した結果品質での差別化が困難になった製品などのことだが、ここでは「パーツを組み合わせれば誰にでも作れるもの」という、生産側のコモディティ化という意味も含んでいる。アクセラ・ハイブリッドの件を「マツダには技術があってトヨタには技術がない」と受け取るのは早計である。技術はお金と無縁ではない。ヒト・モノ・カネが圧倒的に潤沢なトヨタの技術はそもそもマツダに負けるものではなかった。にもかかわらず、なぜ得意のハイブリッドで負けたのか、トヨタはそれを深刻に受け止めて、自らの改革に着手したのである。技術があってもそれだけではいいクルマは作れない。クルマのあるべき姿を定義する意思決定の速度と、リファレンスを共有する目的統一の困難がそうさせた可能性が高い。だったらどうするかを考え抜いた形がTNGAであり7カンパニー制である(参考:「プリウスはカッコ悪い」豊田章男社長インタビュー【前編】 http://president.jp/articles/-/20121)。
相互にリスペクトする関係

一方、マツダの小飼雅道社長はトヨタをどう見ているのだろうか。会見で小飼社長はこう述べている。
マツダの小飼雅道社長

「リーダー企業でありながらも、もっといいクルマを作ろうと、自ら先頭に立ち、課題に挑戦し続けておられる姿勢に私は強く胸を打たれております。このようなトヨタさんの志と、マツダのDNAである『あくなき挑戦』が合致し、この2年間多くのことを学ぶ機会をいただいたことをとてもありがたく感じております。胸襟を開いてお互いを知り、頻繁な交流により多くを学び、お互いが刺激しあえる状態であることを確信し、自信を深めて今この場に立っております」

つまり相互に高いリスペクトを持ち、ライバル企業としての警戒レベルを下げて「胸襟を開く」ことで、自動車業界を襲う未曾有(みぞう)の事態に対応していきたいと言うことだろう。

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提携内容は大きく4つ

そういうスタンスの中で互いにできることの限界を見定めつつ作り上げられた提携内容は以下の4点である。

1. 米国における完成車の生産合弁会社の設立
2. 電気自動車の共同開発
3. コネクティッド・先進安全技術を含む、次世代の領域での協業
4. 商品補完の拡充

特に1は興味深い。自動車の生産ラインはトップシークレットの塊である。それを合弁で行えば、競争力の源泉の一部が筒抜けになる。その高いリスクをよくぞ乗り越えたものだと思う。信頼関係が無ければ成り立たない話だ。そしてそれに対する保証として、相互の株式保有が行われる。

今回、総額500億円の株式を取得しあうことが決まった。これは今回の提携の深さを象徴的に表すものだ。トヨタはダイハツに対してもスバルに対しても、提携先の株式は一方的に取得しており、提携先に株式を取得させたことはない。異例の事態だと言える。

互いに技術に自信を持つ2つのメーカーが、「負け嫌い」をポジティブに生かしながら、時にライバルとして時に同志として活動していく約束。それが今回の提携である。
トヨタはGoogleやAppleをどう見ているのか

注目したいのは、特に自動運転の領域での新たなプレイヤーの参画に対する豊田社長の発言だ。
トヨタ自動車の豊田章男社長

「今、私たちの前には、GoogleやApple、Amazonと言った新しいプレイヤーが登場しております。全く新しい業態のプレイヤーが、『未来のモビリティ社会をよくしたい』という情熱を持って私たちの目の前に現れているのです。未来は決して私たち自動車会社だけで作れるものではありません。物事を対立軸で捉えるのではなく、新しい仲間を広く求め、競争し、協力し合っていくことが大切になってきていると思います。しかし、これまでのモビリティ社会の主役は、間違いなくクルマであったと思います。私たち自動車会社にはこれまで、モビリティ社会を支えてきたという自負があります。新しいプレイヤーと競い合い、協力しあいながら、未来のモビリティ社会を作っていくからこそ、私たち自動車会社は、『とことんクルマにこだわらなくてはならない』と思います。今の私たちに求められているものは、全ての自動車会社の原点とも言える『もっといいクルマを作りたい』という情熱だと思います」

「もっといいクルマ」というキーワードに表されるものこそ、群雄割拠する新時代のモビリティの世界において、自動車メーカーが持つアドバンテージだと考えていることがわかる。筆者も大いに賛成だ。モーターとバッテリーさえあればクルマが作れるわけではない。「走る・曲がる・止まる」を高次元で行うこと、つまりビークルダイナミクスの実現は生やさしいものではない。「電気自動車は部品点数が減ってコモディティ化する」ということを言う人が絶えないが、そんな風にコモディティ化したクルマなど、誰も欲しくない。

現実は、84年間クルマを作って来たトヨタが「もっといいクルマづくり」を掲げなくてはならない状況だ。100周年を目前にしたマツダも事情は同じ。マツダのエンジニアも役員も、常に「ウチのクルマ、まだまだです」と言い続けている。「そういう気概でクルマを作っていかなくてはならない」その思いこそが豊田社長に「クルマを愛する仲間を得た」と言わせているのである。

トヨタとマツダの提携は、新しいモビリティ社会の実現に向けた「自動車を愛する者連合」の旗揚げだ。筆者の目には、そう映っている。


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マツコネ地獄には羨ましい他社事情


マツコネ地獄には羨ましい他社事情

昔マツダ地獄、今マツコネ地獄?。

いくら改善を続けているとは言え専業メーカーの技術資産が利用できないのではギャップは広がるばかり。個人の好みも様々なのにお仕着せの一着を全ユーザーにあてがうなど傲慢そのもの。

可換性の放棄など信頼性設計の基本が出来ていない証拠だろう。車をITのデバイスの一つとして見たらオープン化は今後ますます必要になるのにマツダは逆行しているように見える。

簡単に言えば、仕様を公開していろいろな車載情報機器メーカーがマツコネを開発販売できるようになるのがベストということ。クローズでやりたいならアップル並みの作り込みをやって欲しいものだ。

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それにしてもラージサイズ10インチのディスプレイってどんなものだろう。

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http://news.mynavi.jp/news/2017/08/03/018/

日産セレナ専用カーナビとして10V型ディスプレイモデルを発売-パイオニア
 

釣見駿
[2017/08/03]

パイオニアは8月1日、日産セレナ用として10V型ディスプレイを搭載したカロッツェリア「サイバーナビ」を2017年9月より発売すると発表した。価格はオープン。

「AVIC-CE901SE-M」の装着イメージ

同製品は、静電容量方式タッチパネルによる10V型ワイドXGAモニタ「ExcelLuminaHDパネル」を採用することで、広視野角かつ微細な描画を実現したという。また、同社のハイエンド・カーオーディオ「カロッツェリアX」で培ってきた技術を活かすことで、ハイレゾ音源(96kHz/24bit)の高音質再生が可能になったとする。さらに、「高音質エキスパートチューニングデータ」があらかじめインストールされているため、ハイレゾ音源を車内で最大限に活用することができるようになったとしている。

なお、同機に関する詳細情報は2017年9月上旬ころに公開される予定だという。

※本記事は掲載時点の情報であり、最新のものとは異なる場合があります。予めご了承ください。


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http://car.watch.impress.co.jp/docs/news/1078186.html

パイオニア、10V型ディスプレイを搭載した車種専用の新型「サイバーナビ」。トヨタ/日産/ホンダのミニバン専用

アル/ヴェル、ヴォクシー/ノア/エスクァイア、セレナ、ステップワゴン対応

    編集部:小林 隆

2017年8月30日 17:13

2017年9月 発売

オープンプライス

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車種専用10V型ディスプレイモデルを搭載するAV一体型メモリーナビゲーション「AVIC-CE901SE」(セレナ用)

パイオニアは、車種専用10V型ディスプレイモデルを搭載する新型「サイバーナビ」を9月に発売する。トヨタ自動車「アルファード/ヴェルファイア」「ヴォクシー/ノア/エスクァイア」、日産自動車「セレナ」、本田技研工業「ステップワゴン」用を設定し、価格はオープンプライス。店頭予想価格は24万円~34万円前後。
アルファード

商品名型番店頭予想価格発売時期
10V型ワイドXGA地上デジタルTV/DVD-V/CD/Bluetooth/USB/SD/チューナー・DSP AV一体型メモリーナビゲーションマルチドライブアシストユニットセットAVIC-CE901AL-M340,000円前後9月
10V型ワイドXGA地上デジタルTV/DVD-V/CD/Bluetooth/USB/SD/チューナー・DSP AV一体型メモリーナビゲーションAVIC-CE901AL260,000円前後
ヴェルファイア

商品名型番店頭予想価格発売時期
10V型ワイドXGA地上デジタルTV/DVD-V/CD/Bluetooth/USB/SD/チューナー・DSP AV一体型メモリーナビゲーションマルチドライブアシストユニットセットAVIC-CE901VE-M340,000円前後9月
10V型ワイドXGA地上デジタルTV/DVD-V/CD/Bluetooth/USB/SD/チューナー・DSP AV一体型メモリーナビゲーションAVIC-CE901VE260,000円前後
ヴォクシー
商品名型番店頭予想価格発売時期
10V型ワイドXGA地上デジタルTV/DVD-V/CD/Bluetooth/USB/SD/チューナー・DSP AV一体型メモリーナビゲーションマルチドライブアシストユニットセットAVIC-CE901VO-M330,000円前後9月
10V型ワイドXGA地上デジタルTV/DVD-V/CD/Bluetooth/USB/SD/チューナー・DSP AV一体型メモリーナビゲーションAVIC-CE901VO240,000円前後
ノア

商品名型番店頭予想価格発売時期
10V型ワイドXGA地上デジタルTV/DVD-V/CD/Bluetooth/USB/SD/チューナー・DSP AV一体型メモリーナビゲーションマルチドライブアシストユニットセットAVIC-CE901NO-M330,000円前後9月
10V型ワイドXGA地上デジタルTV/DVD-V/CD/Bluetooth/USB/SD/チューナー・DSP AV一体型メモリーナビゲーションAVIC-CE901NO240,000円前後
エスクァイア
商品名型番店頭予想価格発売時期
10V型ワイドXGA地上デジタルTV/DVD-V/CD/Bluetooth/USB/SD/チューナー・DSP AV一体型メモリーナビゲーションマルチドライブアシストユニットセットAVIC-CE901ES-M330,000円前後9月
10V型ワイドXGA地上デジタルTV/DVD-V/CD/Bluetooth/USB/SD/チューナー・DSP AV一体型メモリーナビゲーションAVIC-CE901ES240,000円前後
セレナ
商品名型番店頭予想価格発売時期
10V型ワイドXGA地上デジタルTV/DVD-V/CD/Bluetooth/USB/SD/チューナー・DSP AV一体型メモリーナビゲーションマルチドライブアシストユニットセットAVIC-CE901SE-M330,000円前後9月
10V型ワイドXGA地上デジタルTV/DVD-V/CD/Bluetooth/USB/SD/チューナー・DSP AV一体型メモリーナビゲーションAVIC-CE901SE240,000円前後
ステップワゴン
商品名型番店頭予想価格発売時期
10V型ワイドXGA地上デジタルTV/DVD-V/CD/Bluetooth/USB/SD/チューナー・DSP AV一体型メモリーナビゲーションマルチドライブアシストユニットセットAVIC-CE901ST-M330,000円前後9月
10V型ワイドXGA地上デジタルTV/DVD-V/CD/Bluetooth/USB/SD/チューナー・DSP AV一体型メモリーナビゲーションAVIC-CE901ST240,000円前後


 アルファード/ヴェルファイアの装着イメージ
 ヴォクシー/ノア/エスクァイの装着イメージ
ステップワゴンの装着イメー

いずれも10V型ワイドXGA地上デジタルTV/DVD-V/CD/Bluetooth/USB/SD/チューナー・DSP AV一体型メモリーナビゲーションとなり、さらに型番に「-M」が付くモデルは、先進運転支援機能を搭載したマルチドライブアシストユニット「ND-MA1」、データ通信専用通信モジュール「ND-DC2」とともに、暗闇でも車室内の撮影が可能な赤外線LEDを搭載した専用フロアカメラユニットが同梱される。
 各モデルに採用される10V型ワイドXGAモニター「ExcelLuminaHDパネル(エクセルルミナHDパネル)」は、静電容量方式タッチパネルで広視野角かつ高精細・高コントラストで微細な描画を実現。ドライブ中でもナビ/AV機能を簡単に操作できるサイバーナビ専用「スマートコマンダー」を、使いやすい場所に設置できる専用取付ホルダーを同梱する。
 また、同社製カーナビとして初めてハイレゾ音源再生(96kHz/24bit)に対応。オーディオ開発部門のエキスパートチューニングチームが試聴を繰り返して調整した、車種専用の「高音質エキスパートチューニングデータ」をあらかじめインストールすることで取り付け後すぐに最適な環境で使用できる。使用するスピーカーによって「カロッツェリア推奨スピーカーシステム」と「純正スピーカーシステム」を切り換えられるとともに、「運転席重視」と「全席重視」といったチューニングデータも搭載する。
 さらに対応車種ごとの「車種専用セッティングデータ」を搭載し、起動時に表示される「マイセットアップ」に従い、車種情報(グレードなど)を選択するだけでデータが反映されるほか、「イルミネーションカラー設定」や「ステアリングリモコン設定」、バックカメラユニットの「駐車アシスト線」など、車種専用メインユニット独自の設定も簡単に行なえる。また、「車両情報設定(有料道路料金区分、車種、車両寸法)」が反映されることで、周辺検索時に車両情報を考慮した周辺駐車場検索を行なえるほか、マルチドライブアシストユニットのフロントカメラの取付位置も自動で設定(高さ/左右)される。

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雑感:
  • パイオニア以外でもパナソニックでも三菱でもナビ技術に長けた企業は多い。これらの知恵と成果を活用できなければ残念でしかない。
  • マツダのマツコネ構想は立派だが基本的なところで間違っている。傲慢で代替案も何もない愚劣な構想を通して全車種に展開するなど自殺行為。マツコネを推進した経営者と技術責任者は本気で謝罪すべきだろう。

関東マツダ8月営業日


ゲリラ豪雨に見舞われた日、いつものように関東マツダから営業日のお知らせが届く。

それにしてもすごい雨だ。今年一番ではないか。四駆に乗っていても不用意に出掛けるべきでは無さそうだ。前を走る車が立ち往生でもすればそれまでだ。

今月は、長い夏休みがあるので頭に入れて置かないといけない。幸い車は絶好調だが、トラブルはいつどのように発生するか分からない。


このフリーダイヤルは事故・故障受付センターのもの。依然は良くお世話になった。ここは確か外部組織への委託だった筈。印象として広島のコールセンターより対応は丁寧で好感が持てる。広島は忙しすぎてか、少々つっけんどんなところがあった。

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