マツダ関係者以外の方の閲覧はご遠慮ください!

【見たままのマツダ】 関東マツダ営業事例・CX-5商品レビュー・その他

お客様相談センター/コールセンターK氏は顧客の声を受け止めることに消極的でした。止むを得ず、Webサイトを利用して、マツダクオリティに取り組む全てのマツダの人に直接メッセージを届けることにしたものです。内容は適宜更新されます。レビューを含め全ての記事に目を通すことをお奨めします。/2016.01/

++

マツダCX-5大成功は諸刃の剣(もろはのつるぎ)。経営陣は成功を次の飛躍の基盤にできただろうか。継続レビューで見えて来るのは不安の未来かも知れない。/2017.01/

++

交換した2016年モデルは絶好調だがマツコネ問題だけはクリアできない。今年こそはマツダコネクトアップグレードオプションに期待したい。/2018.01/

++

「マツダお客様アンケートご協力のお願い」が届く(1)

-

「マツダお客様アンケートご協力のお願い」が届く(1)
  1. アンケートURL:https://enq.netr.jp/mazda/
  2. お客様ID:
  3. お客様パスワード  :
  • マツダお客様アンケート事務局(運営委託先:株式会社インテージ
  • フリーダイヤル:0120-091-140(2017/11/15-2018/01/31)
/
  1. 記憶にないので恐らく初めてのアンケートだと思う。どういうタイミングで誰に届けられるものか具体的には分からない。マツダ車のオーナー全員に届くものでもなさそうだ。何らかのサンプリングをしているのだろう。その辺の説明は不十分。
  2. アンケート期限は12月10日まで。 
  3. アマゾン商品券500円が謝礼。
/

アンケートIMPRESSION

ログインすると期間中は何度でも途中からでもアンケートに入れる旨の説明がある。セッションが維持されるのは上出来だが、やたらストロークの長いアンケートなのか心配になる。

-

アンケートを始めたら、心配的中。驚く様な全くのロングウエイ。延々と続く。途中で何度も止めた。選択式回答でも真面目にやると相当タフだ。

途中で保留してもセッションが簡単に切れない(直ぐに再開する)のは楽で良い。それにしてもこれだけの情報提供に対する謝礼が500円では慰めにもならない。

何となく思い出した。以前にも 他社のものだったと思うが馬鹿みたいに長いアンケートがあった。委託先は同じインテージだったかもしれない。ロゴか社名に見覚えがある。その時は馬鹿馬鹿しくなって途中で回答ギブアップ。今回もそうなる可能性はある。

マツダの良いクルマ作りの手伝いになるなら喜んで協力したいがアンケートの質に疑問が残る。統計処理の効率を優先させたものか。アマゾン商品券が欲しいだけの人は設問も見ないでチェックだけ続けることになる。信頼性の高い良いデータが取れるとは思えない。

マツダの担当スタッフは自分自身を含め検証スタッフによるアンケートの出来栄えのチェックは十分やっているのだろうか疑問がわく。委託先に一任してマツダ社スタッフはまじめに取り組んでいないように思う。もし真面目にやってこの出来ならそのスタッフは適材適所ではなさそうだ。

このアンケートは見ていくと、何が目的のアンケートか分からなくなる。年度計画で決めたから実施するだけの只の「ためにする」アンケートだったら、マツダの成長に貢献できないものだったら残念だ。

/

気を取り直してアンケート回答再開

回答を進めていくと、どうやらディーラーのことばかり聞いてくるようで、狙いが見えてくる。しかし顧客はメーカーとディーラーをそれほど切り分けて考えていないことを理解すべきだろう。メーカー/ディーラーとも一体のシームレスなアプローチが基本の筈だ。マツダは必要以上に分離して社内事情を顧客に押し付けていないか懸念される。

マツダはどうしてマイページを作らないのか。情報サービス産業の側面を有していることを理解できていないらしい。メーカー、ディーラー、顧客が一体となったワンツーワンの情報交換の場として有効な筈なのに。アンケートで調べているような顧客プロセスについてもマイページがあれば容易にクローズさせることができると思われる。今後のクルマ作り(造り?)はIT領域との融合が避けられないことを踏まえれば次代に相応しいサポート体制を作り上げることも重要な課題だろう。

設問の意図が分からないものもある。 目的と設問の関係に疑問がある。ディーラーの現場対応の問題点を無理やり探しているようなものも。マーケティングのプロもいる筈だと思うが、イベントドリブン型のアンケートでなければ答えは引きだし難いものが結構混じっている。アンケートのコンセプト、戦略的位置づけが十分吟味されないで実施している。アンケートにも戦略、企画、設計図があることを理解していないようだ。

更にアンケートを進めると、ディーラーの問題/課題の抽出に力点があるように構成されていることが明確になってきた。無理がある。顧客目線で問題を拾うようにしなければ歪んだデータしか取れない。例えば、顧客サポートの一環としてコールセンターやお客様相談部門はあるが全く言及されていない。テレビのCM枠を使った情報提供やWEBサイトあるいは電子メールなどによる情報提供についても言及がない。顧客はどこに何を期待しているかを把握しないでディーラーだけ釣り上げても適切なメッセージが拾える訳がない。

リコールの案内はディーラーからと決めつけて設問を用意している。フォルクスワーゲンの時も神戸製鋼の時も客はメーカーからのメッセージを期待しているのに全く放置されている。メーカーの情報サービス、広報などもアンケートのスパンに入って来なくては不自然。ディーラーの努力は高く評価できるが、メーカーの取り組みが不十分。結局、メーカーの怠慢に対する不満が残ることになる。(トラブルのニュースは直ぐに全国に伝わる。ディーラーの対応は最後。その間をメーカー/本社が埋めなければいけないが、マツダ本社は何もしない。)

オプション商品販売についてもディーラーの努力の前にメーカーとして魅力的なものが用意できているか問うべきだ。

回答の満足、不満足はそれぞれ理由が大事なのに、回答を単純化させると統計処理は簡単でいいけど、それって結局使えない統計データで終わりそうだ。

/

再度再開。

冷たい設問の印象が強い。機械的に何かを選択させている。WEBだとこうなるのかな。その設問の意図を記載しておけば、そういうことなら回答はこうなると是正も可能だが、木で鼻を括る設問を並べては生きた情報は拾えないのではないか。

ディーラーからのコンタクト頻度が適正かどうか。必要な連絡はしてくれないと困るし、不要不急は少なくて構わない。どのように層別されて連絡しているか全体像を示すことが不可欠。「丁度よい」なんて誰が判断できるのだろう。感性・感覚的に煩くもないし無視もされていないから丁度良いくらいだと答えて欲しいのかな。

例えば、月1回の連絡で丁度良い人、半年で1回で丁度良い人、いろいろある。丁度良い人が7割でしたとデータが出たところで結局コンタクト頻度はどうするんだろう。

担当スタッフは設問に対するシミュレーションさえやっていないのではないか。ひょっとして例の小西氏と同じ部署?。トラブルの報告があってもディーラーに転送して済ますだけの無責任な部署ならアンケートも委託先に丸投げかも知れない。(トラブル発生をインプットしたら小西氏から電話があったが、対応は御社の標準のやり方でお願いしますと言ったら、その答えが担当ディーラー丸投げだったことには驚いた。)

いつ店舗に来るかの設問、どういう意味があるの?。目的を示すべきだ。この回答の意味することは顧客のウォンツの反映したものか、ディーラーの事情を反映したものか、どのように分析するつもりだろう。アンケートを取る側の意図を明示することも大事なのに。

/

リ・ラン

プレチェックしてからスルーで回答してみた。あまり考えないで記入しても35分掛かった。自由記入欄は殆ど記入しない。真面目に考えてやると1時間は十分かかりそうだ。

記名式アンケートだからシビアに回答するとディーラー担当スタッフに迷惑を掛けることになる。自由記入内容は販売会社への開示の有無を確認していたが、いずれにしても情報は流れると考えるべきだろう。

こんなやり方では正しいデータ収集は難しい。

全体の印象はディーラーの問題あるいは課題を抽出する内容のアンケートだが、満足度は車そのものの出来、メーカーとしてのサポート体制の出来なども総合して形成されるものだから、全く不十分な印象を受ける。重要なビジネスファクターの一つであるリピート率に繋がる設問が最後に出てくるが、その回答はディーラーの良し悪し以上に車の魅力度に左右されるので違和感がある。営業努力で客を繋ぎ留めなさいと言うのだろうか。

期待するところがあって最後までやってみた。

担当者の年度報告書にアンケート実施を実績として記載できるが、会社にとって有意義なメッセージ抽出は難しいだろう。アンケート結果報告書は通り一遍の分かり切ったことを並べて終わるかも知れない。

/
  1. ディーラーの課題抽出を主たる目的とする調査の一つと判断できる内容のアンケートだった。マツダ全体の中でディーラーにどのような役割を担わせるかは機能設計の問題だがそれが適切だったかどうかを考慮するとこのような縦割りのアンケートは有効性の低いものにならざるを得ない。
  2. マツダはトラブルが出るとディーラーに振って終わりにする。マツダに限ったことではなく多くの有名企業が同じ傾向を持つが、トラブルが飛び込んできても本社は火の粉を払うだけ。本社には積極的にトラブルを受け止める姿勢がない。マツダのお客様相談センター(小西氏)は明確に情報を受け止めることを拒否していたが、こんな後ろ向きは他社では考えにくい。経営者がカメラの前で格好いいことを言っても次の日には本社現場が黒く塗りつぶしている。このアンケートもお客様目線が徹底されていない悪い事例になるだろう。本社の情報サービス、顧客サポートも一体で実態把握に努めるべきではないか。
/
  • コストを掛けないWEB方式でサンプル数を増やしても有効なメッセージを拾えない。
  • ディーラーは顧客と面と向かうから自ら改善に取り組もうとするが、本社のサポートスタッフはディーラーの陰に隠れて逃げ回る。ディーラーの問題は局所的だが本社の問題が全国に影響する。このアンケートは本社部門の問題こそ拾えなければ価値は低い。 
-
  • アンケートが終了してから既に半年を経過している。結果については何のフィードバックもない。企業秘密を流す必要は全くないが、差支えのない範囲で、何らかのフィードバックをすることは顧客サービスになることを理解できないのだろう。
/
/

安全性能はもっとも重要!品質の「見える化」も重要!


安全性能はもっとも重要!品質の「見える化」も重要!

マツダの地味な取り組みの成果が見える形になるのは素晴らしい!。

デザインとかエンジンとかばかりが目立つが地味な取り組みに光が当たるのは良いことだ。デザインとエンジンは話題になるものの、自動車好きの人には重大関心事に違いないから止むを得ないが、あまり変わり映えしないようにしか見えない。

デザイナーやエンジニアの自己満足?。

マツダは出来ること・やりたいことばかりに取り組まないで、必要なこと・やらなければいけないことに取り組んで欲しい。最優先でマツコネ関連の修復に取り組んで欲しい。既存のマツコネを取り外して普通のカーナビを取り付けられる追加オプションを提供して欲しい。

マツダのビジネスモデルはニューカスタマーとリピートカスタマーとどちらに力点を置いているか興味深い。

/

http://news.livedoor.com/article/detail/13897671/

NASVAが「ファイブスター賞」を獲得した人気SUV「C‐HR」「CX-5」の衝突試験映像を公開!

2017年11月16日 8時3分

clicccar(クリッカー)

独立行政法人 自動車事故対策機構(NASVA)では日本版自動車アセスメント「JNCAP」(Japan New Car Assessment Program)として、実車衝突試験に基づいた車種別衝突安全性評価を行なっています。


中でも「オフセット前面衝突試験」は、フルラップ前面衝突試験(正面衝突)よりも実社会で発生率が高い事故形態を模した試験として注目されています。その評価方法としては、運転席と後部座席にダミー人形を乗せた試験車を、時速64km/hで相手車両に見立てたアルミハニ力ム材に運転席側の一部(オーバーラップ率40%)を前面衝突させます。

「フルラップ前面衝突試験」が主に乗員を保護する拘束装置(エアバッグ、シートベルトなど)を評価するのに適しているのに対し、同試験では衝撃を車体の一部で受けるため車体変形が大きく、変形による乗員への加害性の評価に適しています。

そうしたなか、人気のSUV、トヨタ「C-HR」とマツダ「CX-5」を使った「オフセット前面衝突試験」が先頃実施され、その様子が動画で公開されました。

運転席、助手席のSRSエアバッグの他、側面天井から出るSRSカーテンシールドエアバッグが作動する様子がスロー映像で確認でき、ダミーの動き等から衝突時に発生するエネルギーの凄まじさを実感させます。

■トヨタ C-HR オフセット前面衝突試験



■マツダ CX-5 オフセット前面衝突試験


今回の2台は衝突時のエアバッグ作動により、ドライバーがステアリングに顔面を打ち付けることも無く、脚部の損傷も無い事から、総合評価で「ファイブスター賞」を獲得しました。こうした評価はもちろん軽自動車でも実施されており、人気のホンダ「N‐BOX」の衝突の様子も公開されています。

■ホンダ N‐BOX オフセット前面衝突試験


軽自動車はその名のとおり、普通乗用車に比べて車体が軽いことから、衝突時に激しく側方へ飛ぶことになりますが、これは致し方無いところ。

ちなみにファイブスター賞は、「フルラップ前面衝突試験」、「オフセット前面衝突試験」、「側面衝突試験」、「後面衝突頚部保護性能試験」、「歩行者頭部保護性能試験」、「歩行者脚部保護性能試験」における総合得点170点以上が獲得条件となっており、両車共に優秀な試験結果であることが判ります。

マイカーを購入する際は、NASVAが公開しているこれらの衝突試験結果も踏まえて安全性の高いクルマを選択したいものです。

(Avanti Yasunori・画像:NASVA)

【関連リンク】

NASVA(独立行政法人 自動車事故対策機構)
http://www.nasva.go.jp/index.html

NASVAが「ファイブスター賞」を獲得した人気SUV「C‐HR」「CX-5」の衝突試験映像を公開!(http://clicccar.com/2017/11/16/532227/)

//

生き残り戦略でマツダは何を残すのか?

.

生き残り戦略でマツダは何を残すのか?

マツダの新型エンジンの話題に事欠かない昨今だがタイムスケジュールが見え始めたらワクワクしないではいられないのはマツダファンには共通のことかもしれない。スカイアクティブXのスペック例は既に公表されているのだろうか。分厚いトルクを維持したままディーゼルのザラザラしたノイズから解放されるなら誰もが飛びつくことだろう。

新しいメカニズムはしかし壮大な実験ともいえる。本当の品質が確保確立までに時間が掛かると化石燃料エンジンと一括りで市場から追い払われてしまう。恐らく2020年~2030年の10年間前後が黄金期になる可能性を持つのではないか。

トヨタとの提携は色々な見方が出来る。マツダが力を入れているスポーツドライブニッチ市場はトヨタ社長も魅力を感じているエリアだが、あくまでもニッチ市場でしかない。大きな図体を養うことは出来ない。趣味的であればあるほど馬鹿売れすることはない。それでもイメージリーダーが存在することで売り上げ全体を底上げできる事実もある。

コモンアーキテクチャーは技術セットによる一括企画。マツダにとっては世代企画だろうが、トヨタにとっては事業エリア毎に複数存在することになる。この辺のノウハウは必要だったかもしれない。しかし特別なことはない。そういう発想をできなかっただけのことだ。

問題はEV領域。ハイブリッドでEVの入り口に先行したトヨタは下手すると周回遅れに遭うかもしれない。クレージーにも見える水素エンジンに走ったのは経営判断ミス。実験プロジェクトで十分だった。ハイブリッドとEVの間の距離を読み違えた。

マツダにEVを期待する人はいないし実際に世間に出せるようなものは何一つないかも知れない。言い過ぎたかな。スポーツドライブ向けEVを検討しているようだ。しかし、マツダ技術陣ではメカ屋が王様だから他は陰でこそこそやるしかない。予算も少ない。

スカイアクティブEがトヨタと共同で実現する技術セットベースの新世代EVというのが答え。2020年代の何処かで市場導入できれば成功かな。マツダの電装はデンソー(トヨタ系)に殆ど依存しているので

もっと問題はIT領域。マツダのIT領域が業界最低と言うことはマツコネを実際に使用すれば誰でも分かることだ。これは1社でどうにかできるものでもなさそうだ。というより日本企業の弱いところ。少なくとも国内標準の確立は急がれるのに、コンソシアムの存在も活動もよく分からない。国際協調によるデファクト確立が先行するかも知れない。

まあ言うほど生き残り戦略など簡単ではなさそうだ。

マツダの生き残り戦略でマツダは何を残すのだろうか?


某家電メーカーは経営者の地位安泰だった。別のメーカーでは従業員の雇用継続。規模拡大を狙わずセグメントの中で生き延びるメーカーもいる。マツダとはないか厳しく問われる時代に来ているとも言えそうだ。コアコンピタンスたるエンジンメーカーの強みが足元から崩れるかも知れない時代を今年の新入社員は確実に目にすることになる。

マツコネ戦略を再構築するあるまい。失敗を認めないで再構築はない。中途半端な妥協で今は最低の状態。初志貫徹。

/

http://president.jp/articles/-/23400

マツダが決断した2つの「生き残り戦略」
トヨタとの資本提携は吉と出るか

企業経営 2017.11.3

    福田 俊之

    経済ジャーナリスト 福田 俊之

    PRESIDENT 2017年10月16日号

「“負け嫌い”同士が集まった」

自動車産業を巡る市場環境が急激に様変わりしている中、マツダの小飼雅道社長が相次いで決断した2つの「生き残り戦略」が注目されている。

1つはトヨタ自動車との資本提携。経営の自主性を尊重しながらもお互いに株式を持ち合うことで、電気自動車(EV)などの次世代技術の共同開発や米国での新工場の建設を円滑に進めるためだ。

小飼社長も「“負け嫌い”同士が集まり、相互に刺激を与えながら、イノベーション(技術革新)をリードして、クルマファンの拡大に寄与したい」と述べて「それにはトヨタとの協業が不可欠で、中長期的で継続的な提携に持っていくことが必要」と強調する。
次世代エンジンの投入計画を発表



マツダ社長 小飼雅道氏(AFLO=写真)

そして、もう1つの決断は、得意分野のエンジン技術の向上に磨きをかける「長期ビジョン」を打ち出したこと。

この先もしばらく動力源はガソリンやディーゼルなど内燃機関が主流とみて、その抜本的な改善に取り組むことが温室効果ガスの削減に最も効果的だと判断。世界初の高度な燃焼技術で燃費性能を現行より3割ほど高めた次世代エンジンの「SKYACTIV-Ⅹ」を2019年に投入する計画も発表した。

小飼社長は「燃費はガソリンエンジンとして世界一」と太鼓判を押す。

マツダは20年に創立100周年を迎える。世界的な環境規制の強化でクルマの電動化に向けた技術開発の流れは加速しているが、次の100年に向けて持続的成長を目指しながら「ぶれない経営」を貫けるか。就任5年目、強い信念と使命感に燃える小飼社長の突進力が改めて試される。
マツダ社長 小飼雅道(こがい・まさみち)
1954年生まれ。77年東北大工学部卒、東洋工業(現マツダ)入社。主に生産畑を歩む。タイのオートアライアンス社長、マツダ専務などを経て2013年から現職。


(写真=AFLO)


/

人気の投稿:月間

人気の投稿:年間

AI Vision Master AI自動車革命の未来を担う1銘柄

人気の投稿

AI Vision Master AI自動車革命の未来を担う1銘柄